全教研&英進館の売上高

売上高&生徒数比較

全教研のデータ

売上高

2011年2月 42億円

2010年2月 38億円

※2010年2月期は決算月を3月から2月に変更したため、11カ月の変則決算となっています

2009年3月 45億25万円

2008年3月 45億8455万円

2007年3月 44億5525万円

2006年3月 43億9757万円

2005年3月 42億6719万円

2004年3月 41億6262万円

2003年3月 40億1372万円

在籍生徒数

平成18年3月31日現在 12,231名(期中平均生徒数)

平成19年3月31日現在 12,413名(期中平均生徒数)

平成20年3月現在 約12,500名

社員数 302名(平成20年3月現在)

教室数55教室

売上高の内訳は、2006年3月時点で、受講料小学部38%、受講料中学部40%、受講料他12%、入会金1%、受験料2%、合宿行事収入4%、他3%となっている。

一方、英進館のデータは、

売上高

2011年3月  89億円  生徒数30,000名(2010年8月現在)

2010年3月  83億円  生徒数27,100人

2009年3月  75億円  生徒数27,000人

2008年3月  72億円  生徒数21,000人

2007年3月  70億円 

2006年3月  64億円  生徒数20,578人

2005年8月  57億円  生徒数17,289人

2004年8月  50億円  生徒数15,738人

2003年8月  45億円  生徒数13,713人

1989年8月  10億円  生徒数 3,388人

※平成18年より決算月を3月に変更

※英進館はこの20年で、売上高、生徒数ともに、6倍強の成長をみせています

社員数は397名(なお、正社員以外に685名が在籍し、総従業員数は1000名)教室数38教室

これら主なデータを基に単純計算で比較してみよう。

全教研(2006年3月43億9757万円・生徒数12,231名・社員数 260名・教室数51)

2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約1691万円。

2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約8600万円。

2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約36万円。

英進館(2006年3月64億円・社員数315名・生徒数20,578人・教室数31)

2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約2030万円。

2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約2億600万円。

2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約31万円。

ちなみに、他社との比較してみると、

日能研関西(2005年8月期売上高40億円・従業員数159名・生徒数約6000人・教室数21)では、

2005年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約2500万円。

2005年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約1億9000万円。

2005年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約67万円。

㈱市進(2006年2月期売上高180億1800万円・正社員444名・生徒数40000人・教室数115)では、

2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約4000万円。

2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約1億5700万円。

2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約45万円。

全教研の正社員比率は約26%、英進館の正社員比率は約32%なので、社員一人当たりの売上が英進館のほうが高いのは納得できる。

入塾の際に、講師はどういう身分なのかを確かめることは大事だろう。ただ、正社員だから良い講師、アルバイトだから悪い講師とは必ずしも言えず、年間を通して責任を持って見てくれるのか、また、実際に子供を担当する先生を確かめてから入塾するのが妥当でしょう。

1教室当たりの売上高、英進館が年間約2億600万円、全教研が年間約8600万円。この差は、受講単価の違いと1クラス当たりの生徒数の違いが出ていると思われます。

通常、上位クラスであれば、50名であっても、講師側はそれほど問題に感じないし、きちんと成績によってクラス分けがなされていれば、生徒側もそれほど問題にはなりません。

1クラス当たりの生徒数のみを考えるのはナンセンスと言えます。

我が子の学力、意欲などから、適正人数とそのフォロー体制は考えていかないといけないでしょう。通っている学校のクラス人数を基準に、その人数で十分フォローしてもらえているか、また、子供もそれに対処できているかを目安にするのがいいでしょう。

生徒一人当たりの売上は、全教研が年間約36万円、英進館が年間約31万円。1教室当たりの売上高が3倍弱の差があるのに対して、生徒一人当たりではほとんど差がありません。

これはやはりクラスの生徒数の密度の問題と考えられます。

受講料は、月額だけでなく、春季、夏季、冬季などの講習会費やオプション講座の費用も合わせて考えることが大事です。合わせて、先ほどの1クラスの生徒数が我が子と合っているかどうか。

塾は、1つの企業としてみれば、平均値なり、一定の基準になる数値は出ますが、講師一人の力によって、同じ塾でもまったく違ったりもしますから、全体の数値とともに、通う校舎個別のデータの収集が大事なって来るでしょう。

 

「5年生になって塾の授業についていけなった」という相談

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全教研、平成20年3月期決算発表

売上高&生徒数比較

全教研は、5月16日、平成20年3月期 決算(非連結)を発表した。それによると、売上高は前期比2.9%増の45億8400万円、経常利益は同比86.4%減の1400万円、当期純損失は3億1900万円となった。

当期の平均生徒数は、12,709名と前期に比べ296名の増加となり、売上高は前期に比べ1億2900万円の増収となったものの、主に高校部門人員強化に伴う人件費、研修費などの増加により営業利益ならびに経常利益は減益となった。
 
また固定資産の減損に係る会計基準を適用するなど、3億900万円の特別損失を計上したことにより、当期純損失となり、前期に比べ2億5500万円(501.1%減)の減益となったとしている。

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全教研07年度 9カ月単体、当期54.5%減9500万円で2008年3月予想2.82億円の赤字に

売上高&生徒数比較

2008年2月14日
すでに昨年9月の半期で赤字を計上していた全教研ですが、決算では200万円の黒字を予想していました。しかし、このほど、2008年3月期の本決算予想も下方修正し、3億円近くに赤字を計上することになったようです。

全国的に今年度の塾業界は少子化や各塾の合従連衡の影響のためか、軒並み業績は下降傾向にあり、全教研に限らず、厳しい決算になりそうです。

今期は、従来どおりの地区ごと説明会や学力診断テストのほか、昨年度より開講した低学年向けハンズオン教育ならびにHQ育成カリキュラムなど多様な才能開発講座を開講し、幅広く受講勧誘を行いました。

また、サイエンス・プロデューサー米村でんじろう氏による「サイエンスショー」の開催、(株)昴との共催による九州全域の小・中学生を対象とした九州最大規模の模擬試験を実施。
 
しかし、高校部の人件費の増加、販売費及び一般管理費の増加などにより減益となったとしています。

通期の業績予想は、売上高が前期比2.6%増の4,569百万円、経常利益が同比89.7%減の11百万円、当期純損失が282百万円で、以下のようになっています。

全教研 2008年3月期(2007年4月1日-2008年3月31日)

2008年当期予想
売上高 (百万円)  4,569百万円
営業利益 (百万円)   61百万円
経常利益 (百万円)   40百万円
当期利益 (百万円)   2百万円

2008年修正予想
売上高 (百万円)  4,569百万円
営業利益 (百万円)    35百万円
経常利益 (百万円)    11百万円
当期利益 (百万円)  ▲282百万円

2007年3月期実績
売上高 (百万円)   4,455百万円
営業利益 (百万円)   
経常利益 (百万円)   109百万円
当期利益 (百万円)  ▲63百万円

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全教研、中間単体、07年9月当期赤字転落

売上高&生徒数比較

2007年 11月 19日
全教研は、中間単体、2007年9月当期、赤字になったようです。赤字額は6800万円。2008年3月期の本決算予想は、200万円の黒字。

全教研売上高
07年3月期実績4,455百万円 07年9月中間期2,140百万円 08年3月期予想 4,569百万円

全教研営業利益
07年3月期実績 79百万円 07年9月中間期 △23百万円 08年3月期予想 61百万円

全教研経常利益
07年3月期実績 109百万円 07年9月中間期 △35百万円 08年3月期予想 40百万円

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英進館2009年教師募集&会社最新情報

売上高&生徒数比較

英進館2009年教師募集&会社最新情報

資格・対象 主な対象:大学3年生・大学院1年生の方
募集人数 30名前後

在籍生徒数 2万1000名(2007年8月現在)

平成17年度合格実績
灘18名(中8名・高10名)
開成中16名
ラ・サール139名(中39名・高100名)
久留米附設187名(中89名・高98名)
青雲395名(中190名・高205名)
弘学館537名(中206名・高331名)
修猷館高201名
福岡高160名
筑紫丘高146名
東大30名
九大120名

売上高
70億円(平成19年度3月)
64億円(平成18年度3月)
57億円(平成17年8月)
50億5000万円(平成16年8月)
45億円(平成15年8月)
42億円(平成14年8月)

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全教研平成19年第3四半期業績

売上高&生徒数比較

全教研
平成19年3月期 第3四半期財務・業績の概況(非連結) 増収減益image002.gif

平成19年3月期 業績予想image004.gif

全教研は進学指導部門及び個別指導部門、特に高校部の強化を図りながら、生徒・保護者のニーズに応えるサービスの提供に注力し、業績の改善、向上に努めた結果、当第3四半期の生徒数は期中平均で12,339名(前年同期比1.9%増)となり、売上高は34億83百万円で前年同期比1.2%増となった。
 しかし、高校部の人件費、研修費などの増加、販売費および一般管理費の増加により、経常利益・四半期純利益は減収となった。

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