勉強になるとすぐに眠くなる・・・

売上高

2011年2月 ４２億円

2010年2月　３８億円

※2010年2月期は決算月を3月から2月に変更したため、11カ月の変則決算となっています

2009年3月　４５億２５万円

2008年3月　４５億８４５５万円

2007年3月　４４億５５２５万円

2006年3月　４３億９７５７万円

2005年3月　４２億６７１９万円

2004年3月　４１億６２６２万円

2003年3月　４０億１３７２万円

在籍生徒数

平成18年3月31日現在　１２，２３１名(期中平均生徒数)

平成19年3月31日現在　１２，４１３名(期中平均生徒数)

平成20年3月現在　約１２，５００名

社員数 302名（平成20年3月現在）

教室数５５教室

売上高の内訳は、２００６年３月時点で、受講料小学部３８％、受講料中学部４０％、受講料他１２％、入会金１％、受験料２％、合宿行事収入４％、他３％となっている。

一方、英進館のデータは、

売上高

2011年3月　　８９億円　　生徒数３０，０００名(2010年8月現在)

2010年3月　　８３億円　　生徒数２７，１００人

2009年3月　　７５億円　　生徒数２７，０００人

2008年3月　　７２億円　　生徒数２１，０００人

2007年3月　　７０億円　

2006年3月　　６４億円　　生徒数２０，５７８人

2005年8月　　５７億円　　生徒数１７，２８９人

2004年8月　　５０億円　　生徒数１５，７３８人

2003年8月　　４５億円　　生徒数１３，７１３人

・

1989年8月　　１０億円　　生徒数　３，３８８人

※平成18年より決算月を3月に変更

※英進館はこの20年で、売上高、生徒数ともに、6倍強の成長をみせています

社員数は３９７名（なお、正社員以外に６８５名が在籍し、総従業員数は１０００名）教室数３８教室

これら主なデータを基に単純計算で比較してみよう。

全教研（2006年3月４３億９７５７万円・生徒数１２，２３１名・社員数 260名・教室数５１）

２００６年の売上高÷社員数＝社員一人当たりの売上　年間約１６９１万円。

２００６年の売上高÷教室数＝１教室当たりの売上　年間約８６００万円。

２００６年の売上高÷生徒数＝生徒一人当たりの売上　年間約３６万円。

英進館（2006年3月６４億円・社員数315名・生徒数２０，５７８人・教室数３１）

２００６年の売上高÷社員数＝社員一人当たりの売上　年間約２０３０万円。

２００６年の売上高÷教室数＝１教室当たりの売上　年間約２億６００万円。

２００６年の売上高÷生徒数＝生徒一人当たりの売上　年間約３１万円。

ちなみに、他社との比較してみると、

日能研関西（2005年8月期売上高40億円・従業員数159名・生徒数約6000人・教室数21）では、

２００５年の売上高÷社員数＝社員一人当たりの売上　年間約２５００万円。

２００５年の売上高÷教室数＝１教室当たりの売上　年間約１億９０００万円。

２００５年の売上高÷生徒数＝生徒一人当たりの売上　年間約６７万円。

㈱市進（2006年2月期売上高180億1800万円・正社員444名・生徒数40000人・教室数115）では、

２００６年の売上高÷社員数＝社員一人当たりの売上　年間約４０００万円。

２００６年の売上高÷教室数＝１教室当たりの売上　年間約1億５７００万円。

２００６年の売上高÷生徒数＝生徒一人当たりの売上　年間約４５万円。

全教研の正社員比率は約２６％、英進館の正社員比率は約３２％なので、社員一人当たりの売上が英進館のほうが高いのは納得できる。

入塾の際に、講師はどういう身分なのかを確かめることは大事だろう。ただ、正社員だから良い講師、アルバイトだから悪い講師とは必ずしも言えず、年間を通して責任を持って見てくれるのか、また、実際に子供を担当する先生を確かめてから入塾するのが妥当でしょう。

１教室当たりの売上高、英進館が年間約２億６００万円、全教研が年間約８６００万円。この差は、受講単価の違いと1クラス当たりの生徒数の違いが出ていると思われます。

通常、上位クラスであれば、５０名であっても、講師側はそれほど問題に感じないし、きちんと成績によってクラス分けがなされていれば、生徒側もそれほど問題にはなりません。

1クラス当たりの生徒数のみを考えるのはナンセンスと言えます。

我が子の学力、意欲などから、適正人数とそのフォロー体制は考えていかないといけないでしょう。通っている学校のクラス人数を基準に、その人数で十分フォローしてもらえているか、また、子供もそれに対処できているかを目安にするのがいいでしょう。

生徒一人当たりの売上は、全教研が年間約３６万円、英進館が年間約３１万円。１教室当たりの売上高が３倍弱の差があるのに対して、生徒一人当たりではほとんど差がありません。

これはやはりクラスの生徒数の密度の問題と考えられます。

受講料は、月額だけでなく、春季、夏季、冬季などの講習会費やオプション講座の費用も合わせて考えることが大事です。合わせて、先ほどの１クラスの生徒数が我が子と合っているかどうか。

塾は、1つの企業としてみれば、平均値なり、一定の基準になる数値は出ますが、講師一人の力によって、同じ塾でもまったく違ったりもしますから、全体の数値とともに、通う校舎個別のデータの収集が大事なって来るでしょう。

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