全教研&英進館の売上高

全教研のデータ

売上高

2011年2月 42億円

2010年2月 38億円

※2010年2月期は決算月を3月から2月に変更したため、11カ月の変則決算となっています

2009年3月 45億25万円

2008年3月 45億8455万円

2007年3月 44億5525万円

2006年3月 43億9757万円

2005年3月 42億6719万円

2004年3月 41億6262万円

2003年3月 40億1372万円

在籍生徒数

平成18年3月31日現在 12,231名(期中平均生徒数)

平成19年3月31日現在 12,413名(期中平均生徒数)

平成20年3月現在 約12,500名

社員数 302名(平成20年3月現在)

教室数55教室

売上高の内訳は、2006年3月時点で、受講料小学部38%、受講料中学部40%、受講料他12%、入会金1%、受験料2%、合宿行事収入4%、他3%となっている。

一方、英進館のデータは、

売上高

2011年3月  89億円  生徒数30,000名(2010年8月現在)

2010年3月  83億円  生徒数27,100人

2009年3月  75億円  生徒数27,000人

2008年3月  72億円  生徒数21,000人

2007年3月  70億円 

2006年3月  64億円  生徒数20,578人

2005年8月  57億円  生徒数17,289人

2004年8月  50億円  生徒数15,738人

2003年8月  45億円  生徒数13,713人

1989年8月  10億円  生徒数 3,388人

※平成18年より決算月を3月に変更

※英進館はこの20年で、売上高、生徒数ともに、6倍強の成長をみせています

社員数は397名(なお、正社員以外に685名が在籍し、総従業員数は1000名)教室数38教室

これら主なデータを基に単純計算で比較してみよう。

全教研(2006年3月43億9757万円・生徒数12,231名・社員数 260名・教室数51)

2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約1691万円。

2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約8600万円。

2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約36万円。

英進館(2006年3月64億円・社員数315名・生徒数20,578人・教室数31)

2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約2030万円。

2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約2億600万円。

2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約31万円。

ちなみに、他社との比較してみると、

日能研関西(2005年8月期売上高40億円・従業員数159名・生徒数約6000人・教室数21)では、

2005年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約2500万円。

2005年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約1億9000万円。

2005年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約67万円。

㈱市進(2006年2月期売上高180億1800万円・正社員444名・生徒数40000人・教室数115)では、

2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約4000万円。

2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約1億5700万円。

2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約45万円。

全教研の正社員比率は約26%、英進館の正社員比率は約32%なので、社員一人当たりの売上が英進館のほうが高いのは納得できる。

入塾の際に、講師はどういう身分なのかを確かめることは大事だろう。ただ、正社員だから良い講師、アルバイトだから悪い講師とは必ずしも言えず、年間を通して責任を持って見てくれるのか、また、実際に子供を担当する先生を確かめてから入塾するのが妥当でしょう。

1教室当たりの売上高、英進館が年間約2億600万円、全教研が年間約8600万円。この差は、受講単価の違いと1クラス当たりの生徒数の違いが出ていると思われます。

通常、上位クラスであれば、50名であっても、講師側はそれほど問題に感じないし、きちんと成績によってクラス分けがなされていれば、生徒側もそれほど問題にはなりません。

1クラス当たりの生徒数のみを考えるのはナンセンスと言えます。

我が子の学力、意欲などから、適正人数とそのフォロー体制は考えていかないといけないでしょう。通っている学校のクラス人数を基準に、その人数で十分フォローしてもらえているか、また、子供もそれに対処できているかを目安にするのがいいでしょう。

生徒一人当たりの売上は、全教研が年間約36万円、英進館が年間約31万円。1教室当たりの売上高が3倍弱の差があるのに対して、生徒一人当たりではほとんど差がありません。

これはやはりクラスの生徒数の密度の問題と考えられます。

受講料は、月額だけでなく、春季、夏季、冬季などの講習会費やオプション講座の費用も合わせて考えることが大事です。合わせて、先ほどの1クラスの生徒数が我が子と合っているかどうか。

塾は、1つの企業としてみれば、平均値なり、一定の基準になる数値は出ますが、講師一人の力によって、同じ塾でもまったく違ったりもしますから、全体の数値とともに、通う校舎個別のデータの収集が大事なって来るでしょう。

 

「5年生になって塾の授業についていけなった」という相談


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