全教研&英進館の売上高
全教研のデータ
売上高
2006年3月 43億9757万円
2005年3月 42億6719万円
2004年3月 41億6262万円
2003年3月 40億1372万円
在籍生徒数 平成18年3月31日現在 12,231名(期中平均生徒数)
社員数 260名(平成18年3月現在)
教室数51教室
売上高の内訳は、2006年3月時点で、
受講料小学部38%、受講料中学部40%、受講料他12%、入会金1%、受験料2%、
合宿行事収入4%、他3%
となっている。
一方、英進館のデータは、
売上高
2006年3月 64億円 生徒数20,578人
2005年8月 57億円 生徒数17,289人
2004年8月 50億円 生徒数15,738人
2003年8月 45億円 生徒数13,713人
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・
1989年8月 10億円 生徒数 3,388人
※平成18年より決算月を3月に変更
※英進館はこの20年で、売上高、生徒数ともに、6倍強の成長をみせています
社員数は315名(なお、正社員以外に685名が在籍し、従業員数は1000名)
教室数31教室
これら主なデータを基に単純計算で比較してみよう。
全教研(2006年3月43億9757万円・生徒数12,231名・社員数 260名・教室数51)
2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約1691万円。
2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約8600万円。
2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約36万円。
英進館(2006年3月64億円・社員数315名・生徒数20,578人・教室数31)
2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約2030万円。
2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約2億600万円。
2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約31万円。
ちなみに、他社との比較してみると、
日能研関西(2005年8月期売上高40億円・従業員数159名・生徒数約6000人・教室数21)では、
2005年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約2500万円。
2005年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約1億9000万円。
2005年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約67万円。
㈱市進(2006年2月期売上高180億1800万円・正社員444名・生徒数40000人・教室数115)では、
2006年の売上高÷社員数=社員一人当たりの売上 年間約4000万円。
2006年の売上高÷教室数=1教室当たりの売上 年間約1億5700万円。
2006年の売上高÷生徒数=生徒一人当たりの売上 年間約45万円。
全教研の正社員比率は約26%、英進館の正社員比率は約32%なので、社員一人
当たりの売上が英進館のほうが高いのは納得できる。
入塾の際に、講師はどういう身分なのかを確かめることは大事だろう。ただ、正社員だ
から良い講師、アルバイトだから悪い講師とは必ずしも言えず、年間を通して責任を持っ
て見てくれるのか、また、実際に子供を担当する先生を確かめてから入塾するのが妥当
でしょう。
1教室当たりの売上高、英進館が年間約2億600万円、全教研が年間約8600万円。
この差は、受講単価の違いと1クラス当たりの生徒数の違いが出ていると思われます。
通常、上位クラスであれば、50名であっても、講師側はそれほど問題に感じないし、き
ちんと成績によってクラス分けがなされていれば、生徒側もそれほど問題にはなりません。
1クラス当たりの生徒数のみを考えるのはナンセンスと言えます。
我が子の学力、意欲などから、適正人数とそのフォロー体制は考えていかないといけ
ないでしょう。通っている学校のクラス人数を基準に、その人数で十分フォローしてもら
えているか、また、子供もそれに対処できているかを目安にするのがいいでしょう。
生徒一人当たりの売上は、全教研が年間約36万円、英進館が年間約31万円。
1教室当たりの売上高が3倍弱の差があるのに対して、生徒一人当たりではほと
んど差がありません。
これはやはりクラスの生徒数の密度の問題と考えられます。
受講料は、月額だけでなく、春季、夏季、冬季などの講習会費やオプション講座の
費用も合わせて考えることが大事です。合わせて、先ほどの1クラスの生徒数が
我が子と合っているかどうか。
塾は、1つの企業としてみれば、平均値なり、一定の基準になる数値は出ますが、
講師一人の力によって、同じ塾でもまったく違ったりもしますから、全体の数値と
ともに、通う校舎個別のデータの収集が大事なって来るでしょう。
<お役立ちリンク集>
中学受験・高校受験の親技
NOSIDE2005
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